インターネットがマーケティングデータの収集に向いているということは、Web
マーケティングやインターネットマーケティング、Webマーケティングなどの言
葉が氾濫していることで何となく分かっている様な気がするが、実際にその効
果がどれほどなのかは、意外と知られていない。また報道で発表される記事も
大手が中心であるため、インターネットマーケティングは大手企業でないと出
来ないようなイメージがある。

そんな中、さらに大手会社が差を付けるべく、新たな会社を立ち上げた。ヤフー
株式会社と株式会社インテージがインターネットリサーチ事業を行う合弁会社
「株式会社インテージ・インタラクティブ」を2002年10月に設立すると発表し
た(*1)。その合計モニター数はサービス開始当初で20万人とのことである。

20万人規模という数字がどれほどのものかということはテレビの視聴率がたった
6520世帯のデータを集めたものであるということから見てもかなりの数であると
納得できるだろう。

では中小企業はどのようにインターネットをマーケティングに利用すべきだろ
うか。一般にはWebページとEメールそしてアクセス解析を利用して顧客傾向を
つかむ。たとえばメールマガジンの中に自社のキャンペーン内容を告知して、
そこに記述したURLをクリックしてもらう。たったこれだけのことだけでも実際
に何人の人がクリックして、さらにそのページのどの内容に関心を高く示した
かなど、アクセス解析を行うことにより潜在顧客の動向を測る事ができる。オ
ンラインショップなどは購入時にメールによるお知らせの可否を確認し、キャ
ンペーン時にはメールにマーケティングIDを付加したURLを記述し、今まで購入
したことがある既存顧客がどのような反応を示すか試すことができるのである。

20万の個人モニターは確かにものすごい数のデータであるが、中小企業は20万
という数字に振り回されず、身の丈のインターネットマーケティングを実施す
る必要があるのではと感じた。

* japan.internet.com
http://japan.internet.com/busnews/20020918/print4.html